3月15日より事業承継の進め方オンデマンドセミナー開始 - 新南陽商工会議所 | 周南市 新南陽地区(山口県) | 経営相談 資金繰り 新規創業 経営革新 検定試験など

3月15日より事業承継の進め方オンデマンドセミナー開始

事業承継の進め方オンデマンドセミナー開始

新南陽商工会議所では3月15日より「~そなえて安心 事業承継の進め方~」と題し、事業主にとって避けて通れない大きな課題「事業承継」についてオンデマンドセミナーを開催いたします。
専用URLから24時間どこにいても視聴することができます。ぜひご利用ください。

配信期間 令和3年3月15日(月)~3月22日(月)
オンラインセミナー参加方法 オンライン会議・セミナーツールの「zoom」を使用します。インターネット環境とセミナーを聴講するためのスピーカー等をご用意ください。zoomのアクセスURLはEメールにてご案内いたします。
講師 福田中小企業診断士事務所 代表

中小企業診断士・社会保険労務士

福田  敏彦 (ふくだ としひこ)  氏

受講料 無料
内容 「そなえて安心 事業承継の進め方」元銀行員が教える事業承継セミナー
申込方法 3月10日(水)までに下記申込フォームから申し込みください。または、申込書に必要事項をご記入の上FAX、もしくはご持参にてお申込みください。申込受付後に受付完了メールをお送りしますのでご確認ください。受付完了のメールが届かない場合は、新南陽商工会議所までお問合せ下さい。

申込フォーム

事業所名 
受講者E-mail
受講者名①
受講者名②
受講者名③
TEL  - -
FAX - -
備考欄

問合せ・お申し込み先

新南陽商工会議所 中小企業相談所
TEL:0834-63-3315 FAX0834-63-8397  

地域密着!新南陽地域の事業者様のお力になります!

新南陽商工会議所には、経営者や個人事業主の方が安心して利用できるサービスが多くあります。個人事業主の方でも入会できます。まずはお気軽にお問い合わせください。

 

新南陽商工会議所の職員が、新南陽地域の皆様のお力になります。

中小企業支援に関することはお気軽にお問い合わせください!

0834-63-3315

平日 9:00 - 17:30
土曜 9:00 - 12:00(第2・4土は休み)

お問い合わせ・資料請求

メールは24時間受け付けております。

ソーシャルボタン

こちらの記事も読まれています。

  • 新南陽商工会議所報2025.8No399新南陽商工会議所報2025.8No399 2025年8月号
  • 山東省×山口県 経済貿易商談会参加企業募集!山東省×山口県 経済貿易商談会参加企業募集! 山東省×山口県 経済貿易商談会参加企業募集! 山口県からのお知らせです。県では県内企業の海外事業展開支援及び山東省企業との国際経済交流促進のため、中国山東省青島市において、山東省政府との共催により貿易商談会の開催を予定しています。ぜひ商談会への参加をご検討ください。 詳細はこちらのホームページをご確認ください。 https://www.pref.yama […]
  • 事業復活支援金申請期限延長のご案内事業復活支援金申請期限延長のご案内 事業復活支援金 事業復活支援金につきまして、5/31までに「申請IDを発行した」申請希望者に限り、事業復活支援金の申請期限が6/17まで延長されます。 なお、申請前に必要な「登録確認機関による事前確認」の実施期限は6/14までとなります。 詳しくは下記事務局ホームページからご確認ください。 事務局ホームページ […]
  • 【早期終了のお知らせ】<新南陽のお店を元気に!>PayPayポイント最大20%戻ってくるクーポン配布中!【早期終了のお知らせ】<新南陽のお店を元気に!>PayPayポイント最大20%戻ってくるクーポン配布中! 【早期終了のお知らせ】 1月1日(月)より実施しておりました「新南陽のお店を元気に!!PayPayポイントが最大20%戻ってくるキャンペーン」ですが、ご好評につき当初の予想を上回る多くのご利用をいただき、ポイント付与総額が上限に達したため、早期終了となりました。 多くのご利用・ご協力いただきまして、誠にありがとうございました。何卒ご理解のほど、よろしくお願いいたします […]
  • 「山口県省エネ診断員の育成支援補助金」の受付について「山口県省エネ診断員の育成支援補助金」の受付について     「山口県省エネ診断員の育成支援補助金」の受付について 県では、県内事業所において省エネ診断が可能な人材を育成する事業者を支援するため、県が指定する省エネ診断員育成講座の受講料の一部を補助しており、以下のとおり受付を行います。 補助対象者 以下のいずれにも該当する者 (1) 県内に事業所を有する事業者であること。 (2) […]

前後の記事

  前の記事
  次の記事
PAGE TOP