市民向けイベント情報
2019年6月13日 市民向けイベント情報
第7回ゆめ花火写真コンテスト【第45回サンフェスタしんなんよう】
7回目となるゆめ花火写真コンテストを今年も開催致します。 撮影対象 第45回サンフェスタしんなんよう「ゆめ花火」 8月3日（土）21時打上 ※雨天順延8月4日（日）20時打上 ■打上場所 永源山公園から打上 ※当日は公園内立入禁止 最優秀作 […]
2019年6月12日 セミナー/交流会情報, 市民向けイベント情報
【開催日:6/20】小さな親切運動新南陽支部 記念講演会のご案内
講演会情報 日時 令和元年６月２０日(木) 午後2時～午後3時 場所 新南陽商工会議所３F 大会議室 講師 フリーアナウンサー 竹島 知江 氏 内容 プロに学ぶ 言葉の“使い方”や“伝え方”で相手に与える印象が変わるコツから、ちょっとした気 […]
2019年6月1日 市民向けイベント情報
2019産業観光ツアー 『 夏休み親子教室 』募集開始
2019産業観光ツアー夏休み親子教室募集開始！！ 普段とは違った視点から見る企業群をご堪能下さい 周南地域は、全国でも有数の石油化学コンビナートを形成し、知名度の高い上場企業も立地していることから企業城下町として発展してきました。また地域に […]
2019年5月18日 市民向けイベント情報
【事前告知】2019産業観光ツアー – 夏休み親子教室
令和元年6月1日より2019産業観光ツアー夏休み親子教室の募集を開始致します。 普段とは違った視点から見る企業群をご堪能下さい 周南地域は、全国でも有数の石油化学コンビナートを形成し、知名度の高い上場企業も立地していることから企業城下町とし […]
2019年4月15日 市民向けイベント情報, その他
SSS スポウエルネス周南 無料体験チケット 限定プレゼント
2019年3月1日にイオンタウン周南(新南陽)内にオープン！！ 新南陽地区に本格的スポーツジム開設！！ 無料体験チケットを来所された皆様限定でプレゼント！！ 新南陽商工会議所窓口に常備されていますので、ご興味のある方はお早めにお越しください […]
2019年4月4日 新着情報, 市民向けイベント情報, その他
「未来の君たちへ―明治維新百五十年回想と顕彰ー」刊行について
未来の君たちへー明治維新百五十年回想と顕彰ー 児玉源太郎顕彰会が中心となって昨年2月22日発足した「明治維新百五十年回想と顕彰」周南実行委員会は、昨年一年間さまざまな事業を展開し、幕末から明治へかけての激動の時代、日本の近代化を推進した明治 […]
2019年3月18日 市民向けイベント情報
【開催日:5/3】第18回まんどころ来てみん祭
まちと永源山公園をつなぐゆめ風車通り 愛称「ゆめ風車通り」は永源山公園と街をつなぐ通りです。きれいな歩道と、４つのポケットパークを持っています。この街が、住民参加・協働で郷土愛を醸成し、いつまでも活性化し続けるために、第18回まんどころ来て […]
2019年2月1日 新着情報, 市民向けイベント情報
腸内フローラ、食事・栄養状態に関する研究モニター募集!!
腸内フローラとは？ 腸内には多種多様な細菌がグループを作って生息しています。 電子顕微鏡で腸の中を見ると、その様子が植物が群生している「お花畑」のように見えることから、腸内フローラ（腸内細菌叢）と呼ばれるようになりました。 私たちの体の中の […]
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【産業観光ツアー】日本商工会議所発行の「会議所ニュース」で紹介されました 周南地域商工会議所(新南陽・徳山・下松・光商工会議所)広域連携特別企画事業である、産業観光ツアーが日本商工会議所発行の「会議所ニュース」(2022年6月21日発行)に掲載されました。
会議所ニュース記事 […]
新南陽商工会議所報2021.11No354
2021年11月
周南市企業ガイドブック掲載企業募集のご案内 周南市企業ガイドブック掲載企業募集中
若者の地元就職に繋げていくことを目的とした企業ガイドブックを作成し周南市内の企業の魅力と情報を広く周知していきます。
前年度は、周南市成人式の出席者や周南市内の高等学校３年生を中心に、大変好評を博したところです。
本年度も、徳山商工会議所と連携のもと、「周南市企業ガイドブック」を作成するにあたり、掲載企業を募集致します。
掲載を希 […]
第164回日商簿記検定試験受験予定の皆様へ(お願い) 第164回日商簿記検定試験受験予定の皆様へ お願い
第164回簿記検定試験申込書
【開催日:3/17】「働き方改革」個別相談会 「働き方改革」準備できていますか？
今年4月から順次施行されております「働き方改革関連法」について、中小企業・小規模事業者の間でも様々な見直しがされています。労働力の確保と従業員の生活への多様な配慮が一層求められるようになり、中小企業・小規模事業者も「働き方改革関連法」を踏まえて事業経営を行っていかなければなりません。「年5日間の有給取得の義務化」「残業時間の上限規制」など […]
