【新着】WEBセミナー5月のご案内 - 新南陽商工会議所 | 周南市 新南陽地区(山口県) | 経営相談 資金繰り 新規創業 経営革新 検定試験など

【新着】WEBセミナー5月のご案内

【新着】WEBセミナー5月のご案内

おすすめNEWセミナー
タイトル 講師名 時間 内容
新型コロナウイルスによる雇用関係助成金の活用(雇用調整助成金・小学校休業等助成金) 安中 繁 「新型コロナウイルス感染症」の感染拡大と拡大防止のため、売り上げの大幅な減少に見舞われている企業の数が増えており、そうした企業では従業員に対して一時的な休業や出向、職業訓練などを行うことで雇用の維持に努める動きが広がっています。既に従業員の自宅待機等に踏み切った事業者の方や、これからそうした対策を検討している事業者の方に向け、「雇用調整助成金」及び「特例措置」、「小学校休業等助成金」について解説します。
テレワーク時代のZoomミーティング活用セミナー 岩見 誠 20分 新型コロナウイルスの影響があり、在宅勤務などのテレワークが推奨されています。テレワークでのコミュニケーションは、ビジネスチャットや Web会議が中心になっています。本セミナーで Web 会議ツールとして代表的なサービス「Zoom ミーティング」の使い方を説明します。
会社のお金の悩み解決講座第4回 仲光 和之 22分 経営の悩みの中でもお金に関するものは尽きることがありません。会社のお金の流れを見える化するツールを使って、経営者はもちろん全社員が会社のお金のことを理解して売上アップに取り組める方法を 4 回に分けてお伝えします。
サイバー担当元刑事が教える!子供を加害者、被害者にしないネットトラブル回避術 森 雅人 18分 2019 年 11 月大阪女児誘拐事件が話題になり、発端になったとされるオンラインゲームや SNS に潜む危険性が大きく報道されました。いま一昔前の子供の誘拐とは違った危険が存在しています。ネット社会において、子供を加害者、被害者にしないために、親ができる対策方法を紹介します。
問い合わせ先
新南陽商工会議所
TEL:0834-63-3315 FAX:0834-63-8397

地域密着!新南陽地域の事業者様のお力になります!

新南陽商工会議所には、経営者や個人事業主の方が安心して利用できるサービスが多くあります。個人事業主の方でも入会できます。まずはお気軽にお問い合わせください。

 

新南陽商工会議所の職員が、新南陽地域の皆様のお力になります。

中小企業支援に関することはお気軽にお問い合わせください!

0834-63-3315

平日8:45〜17:30

お問い合わせ・資料請求

メールは24時間受け付けております。

ソーシャルボタン

こちらの記事も読まれています。

  • 第166回日商簿記検定試験(2024年2月25日)受験者の皆様へ(お知らせ)第166回日商簿記検定試験(2024年2月25日)受験者の皆様へ(お知らせ) 第166回日商簿記検定試験受験者の皆様へ 第166回日商簿記検定試験の受験票を本日発送いたしました。 万が一2/20(火)までに届かない場合は新南陽商工会議所(0834-63-3315)までご連絡ください。 検定試験施行要項についてはこちら […]
  • 2026年度健康診断助成金のご案内2026年度健康診断助成金のご案内 2026年度健康診断助成金のご案内 2026年度健康診断助成金のご案内です。新南陽商工会議所指定の医療機関で受診いただいた会員事業所様に受診料の一部を助成致します。 受付期間 2026年4月~受付開始(2027年1月末日までに受診可能な方) 検査内容・コース Aコース:問診、身体計測、血圧測定、尿検査、胸部X線検査 Bコース:Aコース+心電図+ […]
  • 新南陽商工会議所報2023.1No368新南陽商工会議所報2023.1No368 2023年1月号
  • 「働き方改革」個別相談会  令和3年1月「働き方改革」個別相談会 令和3年1月 「働き方改革」取り組めてますか? 「働き方改革関連法」について、中小企業・小規模事業者間でも様々な見直しがされています。労働力の確保と従業員の生活への多様な配慮が一層求められるようになり、中小企業・小規模事業者も「働き方改革関連法」を踏まえて事業経営を行っていかなければなりません。 「年5日間の有給取得の義務化」「残業時間の上限規制」など断片的な言葉や情報が飛び交い、何か […]
  • 山口県 中小事業者オミクロン株集中対策支援金山口県 中小事業者オミクロン株集中対策支援金   山口県では、まん延防止等重点措置(令和4年2月・県内全域対象)により、影響を受けた県内中小事業者の事業継続を支援するため、支援金を給付します。 支援金の対象者 次の要件の全てを満たすもの ①県内に事業所を有する中小企業者等 ②県内まん延防止等重点措置により、令和4年2月の月間事業収入が、2019年、2020年若しくは2021年(以下 […]
PAGE TOP