PayPayでキャッシュレス決済が利用できます! in 第45回サンフェスタしんなんよう - 新南陽商工会議所 | 周南市 新南陽地区(山口県) | 経営相談 資金繰り 新規創業 経営革新 検定試験など

PayPayでキャッシュレス決済が利用できます! in 第45回サンフェスタしんなんよう

PayPayでキャッシュレス決済が利用できます!

今年のサンフェスタしんなんようは一部の店舗でPayPayが使えるようになりました。
PayPayの詳細については下記をご覧ください。

<PayPayアプリをダウンロード>

PayPayのアプリは以下のURLまたはQRコードからダウンロードしてください。
7月31日までの初回登録で500円相当プレゼント!
サンフェスタしんなんようでぜひ使ってみましょう!!
※当日はセブン銀行(近隣のセブンイレブン)から現金チャージが出来ます!!
詳しい使い方は以下の動画をご覧ください

PayPayアプリをはじめよう準備篇

PayPayアプリを使ってみよう篇

当日利用可能店舗

駅前ふれあい広場

・ジェラテリア・クラキチ

・富田東レクリエーション・スポーツ推進委員会

・Dining Bar Bottai

・有限会社天津閣

駅前ロータリー

・新南陽商工会議所青年部

・新南陽商工会議所女性会

・有限会社津々浦々

・株式会社ファームランド

政所ふれあい広場

・SK商事

・温品自動車株式会社

・140会 富田西小PTAOB会

・Merchant

会場周辺施設

・カラオケパラダイス新南陽駅前店

炭火焼肉 ホルモン横丁 新南陽駅前店

地域密着!新南陽地域の事業者様のお力になります!

新南陽商工会議所には、経営者や個人事業主の方が安心して利用できるサービスが多くあります。個人事業主の方でも入会できます。まずはお気軽にお問い合わせください。

 

新南陽商工会議所の職員が、新南陽地域の皆様のお力になります。

中小企業支援に関することはお気軽にお問い合わせください!

0834-63-3315

平日8:45〜17:30

お問い合わせ・資料請求

メールは24時間受け付けております。

ソーシャルボタン

こちらの記事も読まれています。

  • 【使用期限間近】新南陽飲食店未来応援チケットの使用期限は5月31日(月)まで!【使用期限間近】新南陽飲食店未来応援チケットの使用期限は5月31日(月)まで!   新南陽飲食店未来応援チケットの使用期限が近づきました。 昨年12月25日より販売開始致しました、地域の飲食店で利用できる「新南陽飲食店未来応援チケット」の使用期限が令和3年5月31日(月)までとなっており、残りわずかとなりました。ご購入、ご協力をいただきました皆様ありがとうございます。 まだ使われていない方や使うのを忘れていたという方は、新型コロナウイ […]
  • 【DX人材育成・大学連携の最前線!】SPARC全国シンポジウム開催(オンライン参加OK!)【DX人材育成・大学連携の最前線!】SPARC全国シンポジウム開催(オンライン参加OK!) DX人材育成・大学連携にご関心のある企業様へ! 山口大学より「SPARC全国シンポジウム」のご案内です。 締め切りは2月25日(火)ですが、以降のお申込みも可能です。 こんな企業におすすめ! ・最新のDX人材育成トレンドを知りたい ・大学と連携し、ネットワークを広げたい ・地域活性化に貢献し、企業価値を向上させたい ・リスキリング・リカレント教育 […]
  • 緊急経済対策における税制上の措置等について(お知らせ)緊急経済対策における税制上の措置等について(お知らせ) 緊急経済対策における税制上の措置等について 令和2年4月30日に「新型コロナウイルス感染症等の影響に対応するための国税関係法律の臨時特例に関する法律」(令和2年法律第25号)及び「地方税法等の一部を改正する法律」(令和2年法律第26号)が成立、同日施行され、新型コロナウイルス感染症緊急経済対策における税制上の各種特例等が設置されました。 各関係省のHPに「納税の猶予制 […]
  • 【加盟店募集】令和4年プレミアム付周南市内商品券【加盟店募集】令和4年プレミアム付周南市内商品券 令和4年プレミアム付周南市内商品券事業取扱要綱 令和4年プレミアム付周南市内商品券の発行にあたり、加盟店を募集します! 1.目的 コロナで売上が落ち込んだ影響を緩和するとともに、地域における消費を喚起・下支えするため、プレミアム付周南市内商品券の発行を行う。 周南市内商品券取扱要綱 […]
  • 「働き方改革」個別相談会  令和3年3月「働き方改革」個別相談会 令和3年3月 「働き方改革」準備はできていますか? 「働き方改革関連法」について、中小企業・小規模事業者間でも様々な見直しがされています。労働力の確保と従業員の生活への多様な配慮が一層求められるようになり、中小企業・小規模事業者も「働き方改革関連法」を踏まえて事業経営を行っていかなければなりません。 「年5日間の有給取得の義務化」「残業時間の上限規制」など断片的な言葉や情報が飛び交い、 […]
PAGE TOP