ムーンフェスタしんなんよう応援チケット町名別一覧【清水】 - 新南陽商工会議所 | 周南市 新南陽地区(山口県) | 経営相談 資金繰り 新規創業 経営革新 検定試験など

ムーンフェスタしんなんよう応援チケット町名別一覧【清水】


清水

店名 業種 住所 TEL
1.伊豆屋菓子舗 小売 周南市清水一丁目10-4 0834-62-2523
2.一福寿司 飲食 周南市清水1丁目2-10 0834-63-1049
3.からおけうぃんく 飲食 周南市清水2丁目13-10 0834-33-8095
4.カラオケパラダイス新南陽駅前店 サービス 周南市清水1-9 0834-64-3311
5.蔵田薬局 小売  周南市清水1丁目10番1号 0834-62-2733
6.コーヒーショップ煉瓦屋 飲食 周南市清水2丁目10-7 0834-62-5358
7.スワンクリーニング東ソー生協本店内 サービス 周南市清水一丁目10番28号 0834-62-2145
8.東ソー生協本店 小売 周南市清水一丁目10番28号 0834-62-2145
9.Dining Bar Bottai 飲食 周南市清水2丁目14-5𠮷岡ビル1F 0834-64-1814
10.八剣伝新南陽駅前店 飲食 周南市清水2丁目11-1 0834-62-7005
11.ビューティーサロンエリカ 理容  周南市清水1丁目4番3号 0834-62-3822
12.プチカフェオカリナ 飲食 周南市清水1-8-1 0834-63-0337
13.ブラザーショップ新南陽 小売 周南市清水2丁目15番13号 0834-64-0063
14.ヘアーサロン木村 理容 周南市清水1丁目10-30 0834-62-3459
15.丸一茶屋 ラウンジ 周南市清水1丁目10-5 0834-34-8758
16.ラウンジサナエ ラウンジ 周南市清水一丁目9-1 0834-64-0288

随時更新中(令和2年12月17日更新)

※敬称略・順不同

地域密着!新南陽地域の事業者様のお力になります!

新南陽商工会議所には、経営者や個人事業主の方が安心して利用できるサービスが多くあります。個人事業主の方でも入会できます。まずはお気軽にお問い合わせください。

 

新南陽商工会議所の職員が、新南陽地域の皆様のお力になります。

中小企業支援に関することはお気軽にお問い合わせください!

0834-63-3315

平日 9:00 - 17:30
土曜 9:00 - 12:00(第2・4土は休み)

お問い合わせ・資料請求

メールは24時間受け付けております。

ソーシャルボタン

こちらの記事も読まれています。

  • 令和元年度補正予算 小規模事業者持続化補助金事業公募開始令和元年度補正予算 小規模事業者持続化補助金事業公募開始 小規模事業者持続化補助金(3/13公募受付開始) ・本補助金事業は、持続的な経営に向けた経営計画に基づく、小規模事業者等の地道な販路開拓等の取組や、あわせて行う業務効率化の取組を支援するため、原則50万円を上限に補助金(補助率:2/3)が出ます。 ・計画の作成や販路開拓の実施の際、商工会議所の指導・助言を受けられます。 詳細は下記サイトの要項をご覧ください 小規模事業 […]
  • 【2023産業観光ツアー】~ 夏休み親子教室 ~抽選結果につきまして【2023産業観光ツアー】~ 夏休み親子教室 ~抽選結果につきまして 2023産業観光ツアー夏休み親子教室抽選結果につきまして 申込された皆様へのお知らせ 2023産業観光ツアーの抽選結果をネットで申込された方はメール、ハガキで申込された方には郵便でお送り致しました。 ※ネットで申込された方でメールが届いていない場合は事務局までお問合せ下さい。 問合せ先 周南地域四商工会議所産業観光委員会事務局【新南陽商工会議所内】 TEL:0 […]
  • 新南陽商工会議所報2020.10 No341新南陽商工会議所報2020.10 No341 2020年10月
  • 【ご案内】外国人労働者雇用セミナー開催のお知らせ【ご案内】外国人労働者雇用セミナー開催のお知らせ 外国人労働者雇用セミナー 企業経営における人手不足と働き方改革が叫ばれる今日、企業のみならず地域にとっても重要な課題となっています。 そこで、昨今増加している外国人労働者の雇用についてセミナーを開催いたします。 助成金や入管法改正なども踏まえ、外国人労働者雇用についてわかりやすく説明をしていただきます。 ご参加下さいますようご案内致します。 セミナー情報 […]
  • 【開催日:12/18】「働き方改革」個別相談会【開催日:12/18】「働き方改革」個別相談会 「働き方改革」準備できていますか? 今年4月から順次施行されております「働き方改革関連法」について、中小企業・小規模事業者の間でも様々な見直しがされています。労働力の確保と従業員の生活への多様な配慮が一層求められるようになり、中小企業・小規模事業者も「働き方改革関連法」を踏まえて事業経営を行っていかなければなりません。「年5日間の有給取得の義務化」「残業時間の上限規制」など […]
PAGE TOP