【新着】WEBセミナー7月のご案内 - 新南陽商工会議所 | 周南市 新南陽地区(山口県) | 経営相談 資金繰り 新規創業 経営革新 検定試験など

【新着】WEBセミナー7月のご案内

WEBセミナー7月のご案内

おすすめNEWセミナー
タイトル 講師名 時間 内容
テレワーク時代のスタンダード「Zoom ミーティング」活用セミナー(2) 岩見 誠 15分 新型コロナウイルス感染症の拡大防止策として、テレワークが推奨されています。テレワークでのコミュニケーションは、ビジネスチャットや Web会議が中心になっています。本セミナーで Web 会議ツールとして代表的な「Zoom ミーティング」をスマホ、タブレットで使う方法を説明します。
社長と会社にお金を残すためのバランスシート経営 海生 裕明 110分 中小企業は誰も守ってはくれません。コロナショックの最中、資金は 1秒でも遅れると死を招きます。本講座の目的は、オーナー会社であれば、会社だけでなく社長の BS もよくすること。そして会社と社長に現預金を残すことです。
新型コロナウイルス後の世界経済と日本 進藤 勇治 35分 2020 年、世界の GDP は前年に比べて大きく落ち込むと予測されています。経済がグローバル化しているなか、過去の感染症の世界的拡大や経済危機の経験や、様々な角度から得られるコロナ後の経済情報を把握、日本経済の展望と日本企業の課題や取るべき方策をお話します。
身心の回復と今後の予防策~コロナによる自粛生活がもたらした疲労~ 小久保 晴代 30分 新型コロナウイルスによる自粛が我々のカラダに大きなダメージを与えています。テレワークでは腰痛や肩こりが頻発。外出自粛によりストレスを抱える人も多く、「コロナうつ」のリスクも高まっています。健康的な生活を送るための予防策を簡単な実技を交えてお伝えします。
問い合わせ先
新南陽商工会議所
TEL:0834-63-3315 FAX:0834-63-8397

地域密着!新南陽地域の事業者様のお力になります!

新南陽商工会議所には、経営者や個人事業主の方が安心して利用できるサービスが多くあります。個人事業主の方でも入会できます。まずはお気軽にお問い合わせください。

 

新南陽商工会議所の職員が、新南陽地域の皆様のお力になります。

中小企業支援に関することはお気軽にお問い合わせください!

0834-63-3315

平日8:45〜17:30

お問い合わせ・資料請求

メールは24時間受け付けております。

ソーシャルボタン

こちらの記事も読まれています。

  • 「#わたしのやまぐち時間Instagramキャンペーン」実施のご案内「#わたしのやまぐち時間Instagramキャンペーン」実施のご案内 【#わたしのやまぐち時間Instagramキャンペーンの実施について】 山口県広報広聴課では、県民の皆様が普段感じている山口県の「暮らしやすさ」を、写真や動画で表現して発信していただくことで、その良さを再認識していただくとともに、本県の「暮らしやすさ」のイメージを全国に発信することを目的に、「#わたしのやまぐち時間 […]
  • 山口大学:(7.15)地域活性化人材育成事業シンポジウムを開催します山口大学:(7.15)地域活性化人材育成事業シンポジウムを開催します 地域発DX ~人材とDXで山口から新たな価値の創出を~ 過疎化や働き方不足といった課題に直面する地域社会。 その再生と発展を目指す上で、成長戦略を立案・実行し、ゆたかな社会創りを推進する人材の育成が求められています。 こうした人材はデジタルの特性を理解した上で、それを課題解決に活用する幅広い知識と教養を有し、組織業務の効率化や生産性向上はもとより、新しい製品やサ […]
  • やまぐちECエール便参加事業者募集のご案内やまぐちECエール便参加事業者募集のご案内   やまぐちECエール便参加事業者募集のご案内 物価高騰の影響を受けている県内中小企業者の収益回復を図るため、インターネットでの通信販売の送料支援等を行う「山口県内事業者EC送料支援キャンペーン」(通称:やまぐちECエール便)を実施します! ♢対象事業者 大手ECサイトに出店またはECサイトを運営する県内中小事業者 ♢送料支援金 1事業者当たり5 […]
  • 若山城跡「御城印」を周南市の観光交流拠点『まちのぽーと』でも販売開始いたします若山城跡「御城印」を周南市の観光交流拠点『まちのぽーと』でも販売開始いたします
  • 令和3年4月1日より、税込み価格の表示(総額表示)が必要になります令和3年4月1日より、税込み価格の表示(総額表示)が必要になります 令和3年3月31日に「消費税転嫁対策特別措置法」が失効するに伴い、同法による価格表示の特例(税抜価格の併記、外税表示)も終了となります。そのため、令和3年4月1日からは、消費者に対して商品の販売、サービスの提供等を行う事業者は、「総額表示(税込価格の表示)」を行う必要があります。   財務省ホームページはこちら リーフレットPDFはこちら […]
PAGE TOP